≪掲載データの利用法≫

各項目に表示する内容の解説
各項目がリンクするデータの解説
データファイル利用時の注意

『 投資有価証券の主要銘柄 』　のコツ
『 附属明細表 』　のコツ

重要な注意点　（データ利用前にお読み下さい）
組入銘柄データの案内
誤りを含むデータが掲載される可能性
誤りを含むデータの掲載を防ぐための対応

※　投信一覧表の各項目は、データファイルページへ、リンクしています。

表の各項目に表示する内容は次の通りです。

　≪注意点≫
基準価額と純資産は毎日変更しており、説明欄に掲載する基準日のものを表示しています
開示日（最新の有価証券報告書が開示された日）のものではありません。

『投信一覧』　表の各項目がリンクするデータは次の通りです。
各データは有価証券報告書の該当項目を抜粋したものです。

　≪注意点≫
設定されてから日が浅い等の理由で、一期目の決算をむかえていない投信については
保有資産に関する情報を含む有価証券報告書が提出されていません。その様な投信については
募集時に開示した有価証券届出書に記載の「ファンドの目的及び基本的性格」データのみを掲載します。

『投信一覧』　表の各項目は、データファイルページへ、リンクしています。

　≪注意点≫
データファイルは、Microsoft Word　形式で保存されたファイルです。
アイコンをクリックすると表示されますが、サイズの大きなファイルはダウンロードに時間がかかります。
またサイズの大きなファイルを開くと、Word の動作が遅くなることもあります。

多くの場合 『 投資有価証券の主要銘柄 』は、次のような形式で記載されています。

≪標準的な投信の記載例≫　⇒　保有する銘柄が一覧されています。

≪ファミリーファンド方式な投信の記載例≫　⇒　マザーファンドが記載されています

　≪注意点≫
『 投資有価証券の主要銘柄 』　表は全ての保有銘柄を記載していない場合があります。
全ての銘柄一覧は、『 付属明細表 』で確認することができます。

また、『 投資有価証券の主要銘柄 』　表の作成日を確認することも重要です。
表の作成日は、決算の基準日またはリストを作成した月の基準日であることが多く
有価証券報告書が開示された日よりも古いのが一般的です。

付属明細表とは、有価証券報告書の「ファンドの経理状況/財務諸表」節に付属する資産の明細表のことです。
「ファンドの状況/運用状況」節で開示される、投資有価証券の主要銘柄と開示の内容が類似しますが、
より詳細な投資有価証券の明細を得ることが出来ます。

　≪注意点≫
付属明細表を利用する場合は、データのファイルサイズに注意してください。
特に、バランス型やファンドオブファンズ型投信の付属明細表は大きな傾向があり、
内容の表示に時間がかかる場合があります。

また、『 付属明細表 』　作成日を確認することも重要です。
表は決算の基準日に作成されるため有価証券報告書が開示された日よりも約3ヶ月程度古いのが一般的です。
※　参考　運用報告書は1ヶ月半程度で投信の保有者に送付されます。

・　組入銘柄データを利用する前に、次の注意点を確認して下さい。
・　投信プロに掲載する組入銘柄データは、各投信の運用会社が提出した有価証券報告書から作成しています。
・　有価証券報告書に記載される内容は、各投信が定めた決算日時点のもので、現在の情報ではありません。
・　また、有価証券報告書は決算日から2 〜 3ヶ月程度後れて公開される書類です。
・　従って、決算が年に一度の投信である場合、掲載する情報は最大で15ヶ月程度古い内容のものになります。
　（参考）　調査対象となる有報（2,361件）の公開日から、本日(2007年4月3日)までの平均経過日数、143日。
・　掲載する組入銘柄データに見付かった不備は、判明したものから訂正しています。（下項を参照）

≪掲載内容≫
投資信託 約2,900本が保有する日本株情報をデータベース化し
上場企業ごとに保有する投信を一覧しています。

≪組入銘柄ページにアクセスする方法≫
�@　インデックスページ　⇒　下欄に掲載する証券番号、業界別インデクスページのリンクから
�A　検索ボックス　⇒　企業名の一部や証券番号を入力し、各ページ上端の検索ボックスで検索
�B　ＵＲＬを直接入力　⇒　http://www.fundpro.jp/code/ 証券番号

≪更新頻度≫
組入銘柄データベースは毎日更新しています。
組入銘柄ページは、データ更新があった企業のデータを当日中に更新しています。

組入銘柄データは、各投信の有価証券報告書・保有資産明細表に掲載されている
日本株の保有状況（銘柄毎の保有株数・評価単価）をデータベース化したものです。
データを掲載する前に内容の確認作業をしていますが、下欄に紹介する様な情報の
記載状況が原因で、誤ったデータを掲載する可能性があります。

≪会社名の表記に揺れがある場合≫
報告書の作成者によって企業名の表記に揺れがある事例。
　（例）ＪＦＥホールディングス
　　→　JFEホールディングス　（半角英字）
　　→　ジェイエフイーホールディングス　（カタカナ表記）
　　→　ジエイエフイーホールデイングス　（ェ → エ、ィ → イ と表記）
　　→　ジェイエフイーHLDG （ホールディングスの表記揺れ）
　　→　ジェイエフイーHD
　　→　ジェイエフイ−ホ−ルディングス　（ー → −［全角マイナス記号］と表記）
　　→　ジェイエフイーホールデ　（長い社名が中途で切られる）
　（例）パーク２４
　　→　パーク二四　（漢数字表記）
　（例）ＮＯＫ
　　→　エヌオーケー　（カタカナ表記）

≪社名が同一又は酷似している上場企業が複数ある場合≫
企業名が同一、又は省略企業名が同一である場合は、証券コードが記載されている情報のみを採用。

≪社名が同一な事例≫
　（例）　アルファ　（3434・東証１部、4760・JASDAQ）
　（例）　ゼロ　（9028・東証2部、4697・ヘラクレス）

≪社名の判定が難しい事例≫
　　1)　フジコー　（2405・マザーズ）
　　2)　フジコー　（3515・JASDAQ）
　　3)　フジ　（8278・東証1部）
　　4)　ふじ　（8278・店頭　2004年上場廃止）
　　他、社名にカタカナ「フジ」を含む上場企業26社

≪省略された社名が曖昧な事例≫
　（例）　日立プラント　（1751・日立プラントサービス、1970・日立プラントテクノロジー）

≪社名の表記が曖昧になる事例≫
　（例）　トーカイ　（8134・ＴＯＫＡＩ、9729・トーカイ）

≪会社名が外国上場企業と同一又は酷似している場合≫
多くの投資信託は海外株式にも投資をしており、調査対象となる上場企業の名称が英字の場合
特に英語頭文字である場合、名称の酷似する他社の情報を誤って掲載する可能性があります。
　（例）　ＴＩＳ （9751・東証1部）　ＣＲＥ（8866・JASDAQ）　ＪＳＣ（3822・JASDAQ）

≪報告書の記載ミス≫
有価証券報告書の記述のミスが原因となる場合。
　（例）サイゼリア　（7581・サイゼリヤ）
　（例）アライドテレシスホールデンングス 　（6835・アライドテレシスホールディングス）

上欄に紹介する事例は対応済みのものです。また投信プロでは次項に紹介する様な
対応策を講じることで、誤った情報が掲載される可能性を出来る限り排除しています。

前項の例で見るようなデータを正しく解析し掲載するために
投信プロでは次の様な対策を講じています。

≪上場企業名の名寄データベース≫
提出者による表記の揺れや社名の変更に対応するため、上場企業名の名寄データベースを作成し
データ解析に利用しています。表記揺れの多い900社に対し、7000件のバリエーションに対応しています。

≪掲載漏れと誤掲載を防ぐ解析アルゴリズム≫
データベースのデザインとデータの解析方法を、資産明細表解析に最適化し、既出の誤りデータパターンから
誤りデータを予測する仕組みを解析システムに組み込んでいます。